2022年度(第16回)研究発表大会並びに研究発表募集要項のご案内

会員 各位

日本価値創造ERM学会
2022年度(第16回)研究発表大会並びに研究発表募集要項のご案内

2022年度(第16回)研究発表大会、並びに研究発表の募集要項は下記の通りです。
会員の皆様の積極的なご参加をお待ち申し上げます。

  1. 日時:2022年9月8日(木)10:00~17:00(予定)
  2. 会場:ハイブリット開催(会場とオンラインの併用)
  3. 研究発表募集要項:
    • 締め切り:
      2022年7月10日(日)…研究発表申込みの締切日
      2022年8月14日(日)…予稿提出の締切日
      発表希望者は2022年7月10日(日)までに、①テーマ、②発表カテゴリー(※P2ご参照)、③要旨、④発表者名・所属・電話番号・Emailアドレスを記載し、メールにてJAVCERM事務局(taikai@javcerm.jp)へ送信してください。
    • 申込締め切り後すみやかに審査をし、採否の判定結果をご連絡致します。
    • 採択された方は、2022年8月14日(日)までに予稿のご提出をお願いいたします。予稿の作成には、記載例(Wordファイル①)をご覧頂き、ひな形(Wordファイル②)を使用して作成してください。

〈提出形式〉

Microsoft Wordにより作成した電子ファイルを、下記の送付先にメール添付で送付してください。(手書き原稿やFAXによる提出は受付けておりません)

  • 図表を含めA4、4ページ(但し、8ページまで可とする)
  • 1ページ目に講演番号(採択決定後に事務局より連絡)、題名(和・英)、発表者及び共同研究者(所属を含む和・英)、Keywordを記載する
  • ヘッダー、フッターは変更しない
  • ファイル名は、講演番号発表者氏名(全角)とする(例:A1_〇〇次郎)

〈送付先〉

日本価値創造ERM学会事務局:taikai@javcerm.jp

〈予稿提出期限〉

  • 2022年8月14日(日)※必着、厳守
  • 返信メールにて受領のご連絡をいたします。
  • 8月17日(水)になっても事務局より返信が届かない場合には、お問い合わせください。
  • 予稿はひな形のMicrosoft Word形式(事務局でPDF化します)でご提出ください。ご提出された予稿は、予稿集(電子ジャーナル形式)として編集のうえ、学会当日までに、学会ホームページに掲載します。(会員限定でダウンロード可とする)
  • 予稿の著作権は、その著作者が保持します。予稿の著作者は、本学会に対してあらゆる利用行為を許諾するものとします。ただし、この許諾は、著作者の著作者人格権に影響を及ぼすものではありません。
  • 発表スライドはPowerPointで作成してください。発表において、個人のパソコンを使用し、スライドはご自身で操作していただきます。
    ⇒今後、ハイブリット開催(会場とオンラインの併用)の運営方法の検討により、変更になる可能性があります。その際は再度ご案内いたします。
  • 発表スライドはPDFファイル形式もしくはPowerPoint形式(事務局でPDF化)でご提出ください。ご提出された発表スライド資料(諸事情により開示不可能なページを除き)は、予稿集には含めませんが、学会ホームページに掲載します。(会員限定でダウンロード可とする)

〈その他注意事項〉

  • 発表者は、原則本学会会員に限定しますが、共同研究者として会員以外の方が含まれていても問題ありません。
  • 現在個人正会員でない発表者は、早め(大会の3週間前を目処)に会員登録をお願いします。尚、法人会員組織に所属し個人会員資格を持たない発表者は、3名を上限として発表可とします。
  • 研究発表内容は、学会の趣旨に沿ったERMと価値創造活動に関するテーマ(※)で、発表者独自のオリジナルな研究がなされているものを対象とします。
  • 発表時間は、質疑応答を含めて約30分前後を予定しています。

(※)【研究発表会の発表カテゴリー】

本学会は2007年の設立理念を踏まえて、現代社会が直面する大きな課題に対して、①価値創造とリスクの観点②金融と企業経営の観点で考察し、次世代社会に向けた研究発表を歓迎します。

  1. 企業経営に関するエンタープライズ・リスクマネジメント
  2. 内部統制、監査、コンプライアンス
  3. コーポレートガバナンス
  4. 企業価値・事業価値に関するマネジメント
  5. 人材や知的資産など無形資産に関するマネジメント
  6. ESG、SDGsに関するマネジメント
  7. 新しいテクノロジー(デジタル変革など)と企業経営に関するマネジメント
  8. 経営の意思決定
  9. 経営・事業戦略
  10. その他事例研究

以上